アメリカのMBAケーススタディのネタがいっぱい引用されている。経営者のベンチマークを検討する際の糸口を与えてくれます。ハイテク業界を中心としているので、他の業界では少し視点が違うかもしれませんが、成長の各局面でのとるべき戦略はまったく違う、環境の変化に応じて素早い戦略変更をしないと失速してしまうといったことを、いろんな事例を引用しながら例証し解説している。学ぶべきことが多くあります。経営幹部、経営コンサルタントの必読書ですね。

観自在菩薩 行深般若波羅蜜多時

照見五蘊皆空 度一切苦厄

ビジネスの現場、とくにハードな交渉の場では、相手の目をしっかりと見つめて話をすることが大切です。視線をそらすことは、自分の意見・主張に自信がなかったり迷いがあると考えていいでしょう。相手の質問に即答できず答えを模索するときに視線をそらしてしまう。意見がまとまらず考えるときに一瞬視線がそれることもある。

幹部社員研修のときに伝える3A3Cのメッセージがある。

3Aは、AttentionAllianceAction である。

これは、数年前に「これからグローバルビジネスに携わる人たちへ」と題したインタビューの最後でまとめとして伝えたことであり、私が海外でのビジネス経験の中で自らを戒めてきたことでもある。

日本語では、つぎの熟語で説明している。

Attention 飛耳長目
Alliance 借勢
Action 草莽崛起

飛耳長目(ひじちょうもく)

 耳を飛ばし目を長くする!?...中国の春秋時代、斉の管仲(?〜前645、法家の祖)が、遠くのことをよく聞き知ることのできる耳と、遠くのことをよく見ることのできる目を持つことを「飛耳長目」といった。見聞を広め、物事を鋭敏に観察することの大切さを教えている。

吉田松陰 日本では幕末、情報の必要性を感じていた吉田松陰が松下村塾のモットーにし、塾生たちに見聞を広めることを勧めた。現代ではインターネットが飛耳長目の場でありツールであり、松陰たちの時代と較べると時空を越えて世界の情報を収集できるようになった。情報の海の中から有意の情報を見つけ、整理・体系化して活用することにより、時代の潮流を読み取り的確な判断に資することが求められている。

NHKアーカイブス 1977年 芸術祭大賞受賞作品
男たちの旅路 第三部 シルバーシート

~孤独な老人たちが都電ジャック~

老人たち:
棄てられた人間
必要とされない人間
同情はされるが敬意を表してくれない

皺くちゃのばあさんも5人の子供を生み育ててきた
人間はしてきたことで敬意を表されてはいけないのか

亡くなった本木さんは、ロンドンで優秀な記者だったことがある
何かをしてきた人だということを忘れてはいけない
そうでなければ使い棄てられていくだけじゃないの!

日本が計画経済から市場経済に、弱肉強食の競争社会に着実に移行していく大きな流れは止まることがないであろう。日本で起きていることが、1980年代のアメリカで起きた。アメリカでは過去20年で貧富の差が大きくなった。日本も同じ道をたどるだろう…ということを今年の2月に書いた。

最近知ったのだが、今年2月にOECDが加盟国の貧困状況について比較調査した報告書がある。その中に「貧困率」という指標がある。これは国民の平均所得の半分しか所得のない人を「貧困者」として、国民全体の何%になるかを示すものである。これによると日本は加盟国中5番目の貧困国(先進国の中ではアメリカ、アイルランドに次ぐ3番目)である。

日経新聞社の「働きやすい会社」調査の結果(2005年9月5日)です。
調査は、福利厚生や各種制度が充実している主要企業を対象に実施された。

1位 松下電器産業
2位 日本IBM
3位 東芝

首位の松下電器産業が「働きやすい」とされた理由の中で、「社員の意欲に応える制度が充実している」との声が多い。例をあげると、部署ごとに社員を募集する「社内公募制」、自ら望む仕事・職場に自身を売り込む「e-アピールチャレンジ制度」、新分野への挑戦のために専門研修を行う「変身大学制度」など多彩なプログラムがある。

社員が望む部署への配属、適材適所を実現する制度の充実は、そのまま若手社員の将来の可能性を広げてくれる。社員から見ると「人材を育てよう、磨こうとする方針が明確で、安心感を与える」という。

働きやすい会社2005「ビジネスマンが重視している項目」
1.年次有給休暇の取りやすさ(59.5%)
2.実労働時間の適正さ(44.2%)
3.リフレッシュ休暇制度の充実度(38.5%) ...昨年は6位
4.地域選択性の有無(35.3%)
5.喫煙問題取り組みへの積極性(34.3%)

※2004年調査結果は、DR.Kさんのサイトにある。また「がんばれ社長」でも分かりやすく解説している。

※アメリカの「働きやすい会社」については、Great Place to Workを参照。